健康経営の取り組み
健康経営宣言
マコー株式会社は、社員の健康を企業の基盤と捉え、健康経営に取り組む姿勢をここに宣言いたします。
当社は社員一人ひとりが安心して働き、成長できる職場づくりを重視し、実効性ある健康施策を進めてまいります。これにより、社員が活力を持って働くことで、企業としての持続可能な成長を目指します。
2024年9月制定
マコー株式会社
代表取締役社長 浅井 嘉久
基本的な考え方
当社では、社員の健康を企業成長の基盤と捉え、次の4つの柱に基づいて健康経営に取り組んでまいります。
社員が自らの健康を意識し、安心して活力ある毎日を過ごせる職場づくりを目指し、社員と企業が共に成長する道を歩んでまいります。
社員の健康促進の為の主な取組
当社では、健康促進の主な取り組みとして、特に 1）生活習慣病 2）禁煙および受動喫煙防止 3）メンタルヘルス
に着目し、目標を定めて中長期計画を作成し、活動を行って参ります。
1）生活習慣病
生活習慣病は長期間にわたる健康状態の低下を引き起こし、生産性の低下にもつながる重大な課題です。当社では、健康診断結果から見える生活習慣病予防の進捗を強化します。具体的には、健康教育プログラムや生活習慣の改善をサポートする施策を通じて、従業員の健康的なライフスタイルを支援します。
・健康に関する講習・研修の開催
食生活や運動など、健康維持・向上に関する講習会や研修を年2回実施します。講習内容やテーマについては、健康経営推進室にて、従業員のニーズに応じた内容を提案していきます。
・スポーツイベントの開催
共済会クラブ等を通じて、定期的にスポーツイベントを企画・開催し、従業員の運動習慣を促進します。さらに、年に一度、クラブ活動報告を社内ポータルサイトに掲載し、活動の認知度向上と参加促進を図ります。
・社員食堂での健康的な食事提供
管理栄養士が考案した美味しく健康的な昼食を、割安な価格で提供します。また、社内食堂で提供される昼食の献立、食材、カロリー表示を開示し、従業員が自身の健康を意識しやすい環境を整備します。
2）禁煙および受動喫煙防止
従業員の健康増進と職場環境の改善を目的に、受動喫煙防止対策を強化し、禁煙啓発活動を推進します。従業員が不快を感じることなく働ける環境を整えるため、受動喫煙のリスクを軽減し、健康意識の向上を目指した啓発活動を展開していきます。
・受動喫煙防止対策強化
喫煙室周辺の空気環境を改善します。
・禁煙啓発活動
喫煙防止広告を掲示し、従業員の意識向上を図ります。
また、それに加えて喫煙規定を策定し、従業員の健康意識向上を図りながら、段階的な社内禁煙を目指します。
3）メンタルヘルス
当社では、従業員のストレス対策は非常に重要と考えており、メンタルヘルスケアの取り組みを一層強化していきます。ストレスは業務の生産性や職場の活力に大きく影響を及ぼすため、以下の施策を通じて、従業員が抱える問題を早期に発見し、解消できる環境を整備します。
・従業員サーベイ、健康習慣アンケート調査の実施と結果の活用
職場環境の改善や個別対応のために活用します。
・メンタルヘルス相談窓口の利用促進
従業員が気軽に相談できる体制を整備します。
また、ハラスメントは従業員のメンタルヘルスに悪影響を及ぼすだけでなく、職場全体のストレス要因となり得るため、ハラスメント（カスタマーハラスメント含む）防止にも重点を置きます。
・全従業員および管理者向け研修
ハラスメント・カスタマーハラスメント防止に必要な知識と対応スキルを習得する機会を提供します。
・健全な職場環境の確立
全社的に風通しの良い職場づくりを目指します。
これらの取り組みを通じ、従業員一人ひとりが安心して働ける環境を提供し、活力ある職場の実現を目指します。
健康経営責任者メッセージ
当社は経営方針として「お客様へ最高の価値を提供することで、三方よしの高収益企業となる。」ことを目指しておりますが、「三方よし」の中でも、特に社員は重要です。
「企業は人なり」といいますが、社員無くして企業は成り立ちません。
お客様へ最高の価値を提供するにも、社員一人ひとりが、その能力を十二分に発揮し、自分らしく活き活きと活躍することができる職場環境が重要です。
社員が求めることも、単に給与が高いだけでなく、やりがいや自己成長、福利厚生や休日、働き方や人間関係、職場環境など多岐に渡ります。その中には当然、健康も含まれますが、実際に歳を重ね健康に不安を抱く年齢に達する、大きな病気を経験するなどしない限り、自分自身の健康への意識は意外と低いものです。
人生100年と言われる昨今、ただ長く生きられればいいのではなく、如何に長く健康で活動できるかが、自身の人生はもとより、家族との時間も含め、人生を充実させる上で最も重要です。
社員の人生がより充実し、活き活きと活躍できる職場環境となるよう、会社として健康経営の実現を目指し、社員の健康保持・増進をサポートし、その上で、社員の活力向上や組織の活性化を通して、生産性や業績向上を目指します。
健康経営に関する体制
